青い部分では洪水リスク、赤い部分では干ばつや水不足のリスクが上昇している

近年の「水」にまつわる「超」異常気象

　2022年6月中旬から8月後半にかけてパキスタンで洪水が発生し、国土の3分の1が冠水した。各地で土砂災害が発生し、死者は約1700人、被災者は約3300万人に上った（10月9日現在［＊1］）。世界各地で発生する極端な気象イベントの分析を行う国際研究グループ「ワールド・ウェザー・アトリビューション（WWA）」は「地球温暖化の影響で雨の激しさが最大75％増加」という評価を公表している。2022年8月のパキスタンの降雨量は例年の3倍以上であり、とりわけ南部シンド州や南西部バルチスタン州では、それぞれ例年の7倍、8倍の雨が降った［＊2］。

　洪水が発生したのはパキスタンだけではない。4月には南アフリカ共和国東部のクワズールー・ナタール州、5月にはブラジル北東部、インドのアッサム州、7月にはオーストラリアのシドニーなどで大きな被害があった。

　多過ぎる水に悩まされた地域がある一方で、少なすぎる水に苦しむ地域もあった。インド北部では3月中旬から高温になり、5月中旬、ウッタルプラデーシュ州では50℃近い気温を観測。平均降雨量は観測史上3番目に少なく水不足が深刻になった。じつは前述のパキスタンでも同時期に50℃を記録し、山岳地帯で氷河湖が決壊した。これが洪水発生のもう1つの原因と考えられている。記録的な高温は欧州でも観測された。ノルウェーのバナクでは北極圏としては異例の32.5℃を記録。フランス、スペイン、ドイツ、オランダなどで気温が40℃近くになり、47℃を記録したポルトガルでは1000人以上の死者が出た。欧州委員会は8月、「過去500年で最悪の干ばつに直面している」と指摘している。

加速する気候危機――私たちは「自己破壊の連鎖」の渦中にいる

　さまざまな気候変動や災害の増加を示す報告も相次いだ。2022年5月の世界気象機関（World Meteorological Organization：WMO）の発表は、これらの災害を予見させるものだった。それは「温室効果ガス濃度」、「海面上昇」、「海水温度の上昇」、「海洋酸性化」という気候変動に関する4つの指標が2021年にすべて最高値を更新したというものだった［＊3］。

　同年7月の欧州の熱波に関する記者会見では、WMOのペッテリ・ターラス事務局長が「われわれは大気に大量の温室効果ガスを送り込んだ。まるで運動選手の能力を高めるドーピングのようだ」と述べ、地球温暖化が熱波の強度や頻度の増加につながっていることを警告した。地球温暖化で気温が上昇すると、蒸発する水の量、空気中や地表に含まれる水の量が変わり、雨や雪の降り方が変わる。これが気候変動であり、干ばつや洪水という形で私たちの生活に影響を与えるのだ。

　2022年4月には国連防災機関（United Nations Office for Disaster Risk Reduction：UNDRR）が「自然災害の世界評価報告書」（GAR2022 Report）を公表［＊4］。「2030年までに自然災害の発生は世界全体で1日当たり1.5回、年間で560回に達する見通し」としている。ニューヨークの国連本部で報告書を発表したアミーナ・J・モハメド国連事務次長は、「世界は、生活、建築、投資の方法に災害リスクを組み込むためにもっと努力する必要がある。努力を怠っていることが人類を自己破壊の連鎖に陥らせている」と述べた。「自己破壊の連鎖」（a spiral of self-destruction）とは、人類が地球温暖化を軽視した無謀な開発によって自ら災害を生み、苦しんでいるということだ。

水害、干ばつは「不公平な災害」

　人類が災害を生み出した皺寄せは、とりわけ開発途上国に集中する。

「自然災害の世界評価報告書」によると、開発途上国が自然災害で被った損害額の年平均はGDPの1％と、高所得国_{（世界銀行による定義。1人当たりのGNI〈国民総所得〉が1万2695ドル〈2022年〉を超える国のこと）}の10倍超。特にアジア太平洋地域では、開発途上国の損害額はGDPの1.6％と最大だ。温室効果ガスを排出する化石燃料は、主として先進国の産業や家庭で使われる電力、交通や輸送に関わるエネルギーなどに使われる。開発途上国の温室効果ガス排出量は先進国に比べて圧倒的に少ないものの、干ばつや洪水など甚大な被害に遭っている。

　開発途上国の水と衛生を支援する国際NGOウォーターエイドは、世界の貧しい国のほとんどは気候変動への対応力が弱いこと、気候変動への対策には安全な水が必要だが、現状では開発途上国において水へのアクセスレベルが低いこと、気候変動への対応力が弱い国に対し、国際的な対策資金の分配が少ないことなどを報告している［＊5］。災害はインフラの整っていない地域ほど被害が大きくなり、復旧までに時間がかかる。疫病の発生など2次災害を生むこともある。実際、パキスタン南部のシンド州では幹線道路が1カ月以上も冠水し、衛生環境が悪化。水たまりにボウフラ（蚊の幼虫）が発生し、マラリアなどの感染症が拡大している。

　2015年に国連総会で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」のなかでは「安全な水とトイレを世界中に」は目標6、「気候変動に具体的な対策を」は目標13とされているが、この2つは双子の目標といっても過言ではない。目標6-1「2030年までに、すべての人々の、安全で安価な飲料水の普遍的かつ平等なアクセスを達成する」と、目標13-1「すべての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靭性（レジリエンス）及び適応性を強化する」は同時に達成する必要がある。だが、ウォーターエイドの報告によると、それぞれの政策がリンクせず、適切な資金配分や人材配置がなされない国もある。こうした状況を変えなければ、気候変動の影響を受け、命の危険にさらされる人が増えていくだろう。

パキスタンでは洪水により、国土の3分の1が冠水した（南部・シンド州、2022年9月）

猛暑や豪雨の根本的な問題を語らないメディア

　パキスタンの洪水や欧州の熱波は対岸の火事ではない。日本も「自己破壊の連鎖」の渦中にある。2022年6月～8月までの平均気温は、1898年の統計開始以来、2番目に暑い夏だったと気象庁が発表した（1位は2010年）。東京では6月25日から9日連続で35度を超す猛暑日を記録し、観測史上最長だった。また、日本近海の平均海面水温は、平年より0.8度高く、2001年、2016年と並んで最も高くなった。平均海面水温の上昇は極端な雨の増加に繋がるとされる。7月15日からの大雨では宮城県を中心として河川氾濫や土砂災害が発生し、その後、日本各地で豪雨による被害が多発した。8月3日に発生した大雨は、山形県、新潟県、北陸地方などで甚大な被害をもたらした。その後、台風15号では静岡県で長期間断水が生じた。こうした豪雨災害は毎年のように日本各地を襲っている。気象庁「全国（アメダス）1時間降水量50mm以上の年間発生回数」を見ると、2012年～2021年の平均年間発生回数は、1976年～1985年平均の1.4倍に増加し、災害につながっている。

　ところがメディアの報道では、猛暑や豪雨が地球温暖化と結び付けて報道されることは少ない。「記録的な暑さ」「危険な暑さ」に対し「熱中症対策」「適度なエアコン利用」を呼びかけたり、「雨が強まる前の避難」「事前のハザードマップの確認」などを周知したりするが、こうなった原因が伝えられるのは特別番組などに限定されている。