家なき64歳女性の死

　東京都渋谷区にある「幡ヶ谷原町バス停」――、2020年11月16日、大林三佐子さん（享年64）が命を落とした場所だ。大林さんは終バスが出た後にキャリーケースを引いてここにやってきて、高くて小さい椅子に腰をかけ、夜を過ごしていた。ただひっそりと朝を待っていただけなのに、大林さんは近所の男に「邪魔だと思った」という理由で、石とペットボトルを入れた袋で頭を殴られて死亡した。所持金はわずか８円、携帯電話を持っていたが、８カ月前に契約は切れていた。　
　40年前は劇団員として活動していた大林さん。なぜ、こんな最期を迎えなければならなかったのか。
　大林さんは20代後半で結婚したが、夫の暴力で離婚。その後、いくつかの職を転々とし、50代には試食販売の仕事に就いた。
　試食販売員は登録した会社から仕事を請け、さまざまなスーパーに出向くが、手にする対価は1日に7000円ほどのこともある。福利厚生など何もない、身一つの仕事だ。綱渡りのような生活は、60歳で破綻する。家賃の滞納で、アパートを退去せざるを得なくなったのだ。それでもキャリーケースに荷物を詰め、ネットカフェに泊まりながら、試食販売を続けていた。仕事さえあれば食料を買い、屋根のある場所で身体を横たえることができる。
　しかし、コロナ禍が大林さんの命綱を奪う。スーパーから、試食販売が一斉に消えたのだ。ネットカフェに泊まる金も無くなり、炊き出しの列に並び、夜を過ごすために辿り着いた場所が「幡ヶ谷原町バス停」だった。
　まだ64歳、現役世代と括られる年齢だ。仕事を失っただけでなぜ、あっという間に路上生活に追いやられなければならなかったのか。女性が単身で生きることはなぜ、これほど、「崖っぷち」なのだろうか。

単身女性を待ち受ける高齢期の貧困

　2024年3月8日、朝日新聞1面に載った、「単身の高齢女性4割貧困」という見出しに衝撃を受けた。これまで女性の貧困は若い世代か、シングルマザーの問題として語られがちで、高齢女性の貧困にスポットが当たることはあまりないように感じていたからだ。東京都立大学教授の阿部彩教授の調査により、65歳以上の一人暮らしの女性の相対的貧困率が44%にのぼり、現役世代のひとり親世帯（45％）と同じ深刻な水準であることが判明したという。
　記事をきっかけに、阿部教授に話をうかがった。

阿部「朝日新聞がたまたま1面トップで大きく報じましたが、高齢単身女性の貧困は、特に新しい『発見』ではありません。私は20年前から３年ごとに貧困率をいろいろな属性で調査・発表していますので、44％という数値を見て、むしろ『下がった』と思いました。1985年には70％でしたから」

　70％とは、思いもしない数字だった。確かに、国民皆年金制度のスタートが1961年なので、85年当時は女性高齢者のほとんどが低年金か無年金だったと思われ、そのために貧困率が高かったことは容易に推測できる。しかし、高齢者の多くが年金を唯一の生活手段とする今の時代において、単身高齢女性の半数近くが貧困であるというのはやはり大きな問題だ。

「死別」「離別」「未婚」それぞれの困難

　高齢単身女性は、婚姻状況により「死別」、「離別」、「未婚」という3つのカテゴリーに分けられ、阿部教授の前出の調査は婚姻状況別の貧困率も出している。

　データを見る限り、これらの3つの貧困率は、基本的に「離別」「未婚」「死別」の順に高い。過去にはだいぶ三者の差が開いていたが、このところ、かなり近づいてきていることが見て取れる。
　最も貧困率が高い、「離別」女性から見ていこう。貧困率は1985年の34％からだいぶ悪化し、2021年時点で44％にのぼる。

「離別単身女性の貧困率が高いのは当然と言えます。そもそも、離別率が約80％にもなる母子世帯のうち、5割近くが貧困です。母子世帯の母親たちは、子どもが成人するか婚姻すれば分類上、離別単身女性となります。当然のことですが、その瞬間に貧困状態でなくなるわけがない。離別には『年金分割制度』がありますが、あまり浸透していませんし、そもそも全ての離別女性をカバーするものにはなっていません」

　母子世帯の貧困は、ほとんどが非正規かつ低収入の仕事にしか就けず、また別れた夫による養育費未払いが横行していることが原因である。児童扶養手当など福祉のセーフティーネットはあるが、子どもが18歳を迎えた年の年度末になると支給は止まる。高校を卒業した子どもが大学や専門学校へ進学すれば学費などの負担が母親にのしかかり、より困窮は深まることとなるが、貧困の連鎖を断つためにはと、苦渋の選択をしてでも子どもに高等教育を受けさせようとするシングルマザーは多い。離別女性の貧困は、子どもが大きくなったら終わり、ではないのだ。

　それでは、貧困率が離別の次に高い「未婚」の高齢女性はどうか。85年の貧困率は53％だったが、2021年は離別とほぼ同水準の43%になっている。

「女性の仕事が限られていた時代に働いていた未婚高齢女性は、低収入ゆえに貧困率が高くなっていました。男女雇用機会均等法施行の86年以降、女性に雇用機会が増え、特に未婚女性はフルタイムで働き続けた人も多いので、男性と遜色ない老後が待っていてもおかしくないのですが、そうはなってはいません。もっと貧困率が下がってもいいと思うのですが……」

　高齢単身女性の過半数を占めるのは、夫を亡くした後、一人で暮らす、「死別」女性だ。貧困率は3つのカテゴリーの中で最も低いが、未婚・離別に近づきつつある。

「死別女性は遺族年金があるから、死別後の生活には問題がないと捉えられてきましたが、2021年の貧困率は32％。1985年の24％からじわじわと上昇し、思ったよりも高い貧困率になっていました。死別女性の貧困率がこれだけ高いというのは、新しい知見かと思います」

老後の女性が生きていける道は……？

　ならば、家族の支えは期待できるのだろうか。かつては、同居する子どもや、子どもたちからの仕送りが高齢の親世代を支えていた。

「今、未婚女性の増加だけでなく、既婚でも子どもがいない女性がとても増えています。子どもの支えが期待できない層が増えているのです。
　しかし、たとえ子どもがいても、親との同居は親・子、両方の側から難しい場合も多い。まして、現役世代の家計が厳しくなる中、仕送りするような余裕が子どもの側にあるわけがない。ひと昔前なら、きょうだいが何人もいて、みんなで少しずつ仕送りすれば親を支えることができたかもしれませんが、今はもう一世帯あたりの子どもの数も減り、支えの基盤が弱くなっているのです」

　――つまり「離別」、「未婚」、「死別」のどれを見ても、そして子がいてもいなくても、高齢単身女性に安心できる老後はないということだ。婚姻状況別で唯一、貧困率が下がっているのは「既婚（夫がいる）」の女性で、14％（2021年）と圧倒的に貧困率が低い。

「貧困率に着目すると、“まず結婚し、その後は離婚しないで、なるべく夫に長く生きてもらう”が、貧困に陥らないベストな選択ということになってしまいます」

　この国における女性の未来は、何と絶望的な状況に置かれているのだろう。

貧困率の男女差＝男女の賃金格差

　一方、男性はどうなのだろうか。高齢単身女性の貧困率が44％（2021年）であるのに対し、高齢単身男性の貧困率は30％（同）と、男女で大きな開きがある。
　やはりここには、男女の賃金格差の問題が否応なくあるのだろう。同じ正規雇用でも、男女で生涯賃金に開きがあるというのは、紛れもない事実だ。