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パリオリンピックにおける「スポーツウォッシング」批判を考える

西村章(フリーライター)

斎藤幸平氏の発言から

 オリンピックの時期になると、いつもマスメディアの報道は狂騒曲のように大会一色に染め上げられる。2024パリオリンピックでもその風景は変わらなかった(この原稿を書いている段階ではパラリンピックは開幕していないため、以下の議論は基本的にオリンピックのみに絞る)。
 また、今回のオリンピック開催期間中には、「スポーツウォッシング」という言葉も多少の注目を集めた。日本ではさほど認知されていなかったであろうこの言葉がにわかに注目された理由のひとつは、東大准教授・斎藤幸平氏のニュース番組での発言にあったようだ。
「全然、見ていない。スポーツウォッシュに加担したくない。私は反五輪でボイコットしている」という斎藤氏の発言主旨は、当該番組を視聴していなかったため、後にオンライン記事を読んで知ったのだが、その理由は、オリンピックの開催期間中に「パレスチナの人、ガザの人が忘れられてしまって、ジェノサイドを覚えている人がいないということに、私は少しでも抵抗したい」ということであったという。
 氏の姿勢は、溢れかえるオリンピック報道にうんざりしていた人々から支持を集めたようで、軌を一にするようにSNSでも「スポーツウォッシング」という言葉を用いて過剰なオリンピック報道に苦言を呈する投稿や発言が増えていった印象がある。ただ、オリンピック報道とひとくちにいっても、これらの苦言等は主に放送局、特に地上波ニュース番組やワイドショーなどに向けられたものが大半だったように見受けられる。上記の斎藤氏発言も、「見ていない」「ボイコット」という言葉から判断すると、批判の対象は競技の中継やスポーツニュースなど放送メディアに向けられたもの、と解することができる。

「スポーツウォッシング」とは何か?

「スポーツウォッシング」とは、爽やかで健全なイメージを持つスポーツのソフトパワーを利用して、国家や為政者、開催地の悪評から人々の注意や関心を逸らせ、イメージ浄化を図ろうとする行為を指す。嘘をごまかす、という英単語“whitewash”を援用し、スポーツを使って何かをごまかす行為、という意味で使われるようになったのがそもそもの始まり、とも言われている。
 過去に行われたスポーツウォッシング行為は数々あるが、もっともわかりやすい例は、ナチス政権下のドイツで行われた1936年のベルリンオリンピックだ。近年では、2022年のサッカーワールドカップカタール大会で、現地移民労働者の苛酷な就業状況や性的少数者に抑圧的な内政というマイナスイメージを覆い隠すスポーツウォッシングだという批判が参加国やチームからも起こり、大きな議論になった。「スポーツウォッシング」という言葉を用いて、このような議論や批判がヨーロッパやアメリカのメディアでさかんに起こるようになったのは、知る限りでは2010年代半ば頃だったと記憶する。

オリンピックそのものが「スポーツウォッシング」なのか?

 世界最大のスポーツイベントであるオリンピックには、スポーツウォッシングだという批判が常につきまとう。では、そのオリンピックの何がスポーツウォッシングなのか、誰が何の目的でオリンピックを使って誰に対してスポーツウォッシングを仕掛けようとしているのか。それを具体的に検討するには、
・近代オリンピックそのものが抱える課題
・日本メディアのオリンピック報道に関する課題
・日本のマスメディアの構造的課題
 という、三つの層に切り分けて考察する必要があるだろう。
 第一の、近代オリンピックが自らの裡に抱える課題や問題については、これまでにも様々な指摘があり、関連研究や書籍も多い。その詳細な検討は今回の目的ではないので、ここではひとまず措く。
 本稿の論旨に絞ると、オリンピックをスポーツウォッシングだと断定するのであれば、「平和な社会の推進を目指すために、人類の調和のとれた発展にスポーツを役立てること」(日本オリンピック委員会(JOC)ウェブサイトより)というオリンピズムの精神や、スポーツを通じて世界平和を促進するオリンピック・ムーブメントという活動指針がスポーツウォッシングだと批判することと同義になる。しかし、人間社会の理想をスポーツを通じて希求しようというこれらの思想がスポーツウォッシングと相容れないことは明らかだ。
 したがって、オリンピックというイベントをスポーツウォッシングだと批判するのであれば、現代のオリンピック、たとえば今回のパリオリンピックがオリンピズムやオリンピック・ムーブメントが掲げる理念から乖離していることについて批判する、という論理構成になるだろう。

問題はマスメディアにあるのでは?

 近代オリンピックそのものが抱える種々の問題はともかくとしても、今回のパリオリンピックがウクライナやパレスチナの人々にとって非常に重い意味と意義のある大会だったことは、紛争の当事者ならぬ我々にも容易に想像できることだ。彼ら彼女たちにとって、パリオリンピックは、「スポーツを通じた平和の追求」を世界にアピールできる重要な機会で、スポーツウォッシングとは真逆の意味を持つ大会だったといっていいだろう。であるとすれば、今回のオリンピックそのものをスポーツウォッシングだと批判する行為は、平和にスポーツができる環境を当たり前に享受している者の傲慢な思い上がり、といわれてもやむを得まい。
 つまり、パリオリンピックとスポーツウォッシングについて考察するのであれば、その伝えられかたや受け止められかた、要するに上記項目の二つめと三つめに該当する、オリンピックと日本のメディア報道の課題、について議論の焦点を絞り込むのが妥当だろう。
 では、二つめの課題であるオリンピックの競技中継やそのダイジェストを伝えるニュース番組、選手インタビューなどを膨大に報道し続けた日本のマスメディアは、果たしてスポーツウォッシングを行っていたのか。あるいは、少なくともウォッシング行為に加担をしていたのだろうか。うんざりするほど大量のオリンピック報道が「我々の注意を何かから逸らせるため」に誰かの仕掛けたものだったと仮定した場合、それはいったい誰が何を隠蔽するためにスポーツのソフトパワーを利用していたのだろう。
 そんなふうに問いかけてみると、「自分たちを政治・国際ニュースから引き離して抑圧しようとする権力者たちの仕業にきまっているだろう」という指摘が返ってきそうだ。じっさいに、過去には政治家が放送局の番組内容に介入した例もあり、前回の東京オリンピックの際には政治家たちから「オリンピックに夢中になって当面の政治問題を忘れてくれればいい」という主旨の発言があったのも事実だ。そのような事例を念頭に置いたとき、オリンピック関連ニュースの洪水でその他の報道が質量ともに大きく減少していた理由をこの目新しい言葉で説明できると感じて、そんな発想になるのかもしれない。

マスメディアは何かを隠しているのか?

著者情報

フリーライター

西村章

にしむら あきら

1964年、兵庫県生まれ。大阪大学卒業後、雑誌編集者を経て、1990年代から二輪ロードレースの取材を始め、2002年、MotoGPへ。主な著書に第17回小学館ノンフィクション大賞優秀賞、第22回ミズノスポーツライター賞優秀賞受賞作『最後の王者MotoGPライダー・青山博一の軌跡』(小学館)、『再起せよ スズキMotoGPの一七五二日』(三栄)、『スポーツウォッシング なぜ〈勇気と感動〉は利用されるのか』(集英社新書)などがある。

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