戦争動画を見て眠れなくなっているあなたへ
香山リカ（医師）
最近、診察室で定期診察のあと、ため息をつく人が目立つ。ある人が言った。
「先生、ウクライナはどうなるのでしょう。恐ろしいです。向こうで結婚した日本人男性のブログを読んでいるのですが、幸せだった生活があっという間に破壊されていくのが手に取るようにわかって。それから毎晩、悪夢を見るんです」
また別の人はこう語って涙ぐんだ。
「子育て中のママたちでSNSグループを作ってるんです。ふだんは楽しい話をしているのですが、そこにもウクライナで地下シェルターに避難している子どもたちのニュース映像が流れてきて。病気の子、親とはぐれた子もいるのだそうです。もしわが子だったら、と思うと涙が止まらなくなりました」
何らかのメンタル不調で診察室に通っているわけではなくても、似たような状況に陥っている人は少なくないのではないか。友人や知人からも「よく眠れない」「食欲が落ちている」と訴える声が聞こえてくる。
ウクライナは、日本から決して「近い国」ではない。距離にして8000キロ以上も離れており、首都キエフはじめ、日本から飛行機の直行便はなく、トルコやUAE、あるいはポーランドなどで乗り継がなければならない。移動はほぼ1日がかりとなるだろう。コロナウイルス感染症のパンデミック前、2018年の統計では、日本からウクライナへの旅行者は年間1万人強だ。日本からアメリカへの年間旅行者約350万人、韓国への約300万人と比較するとその少なさがわかるはずだ（※1：日本政府観光局〈JNTO〉「各国・地域別 日本人訪問者数［日本から各国・地域への到着者数］（2015年～2019年）」）。ちなみに同年、ウクライナからは8500人弱が日本を訪れていた（※2：JNTOウェブサイト「日本の観光統計データ」より）。
このように、ウクライナはこれまで日本人にとっては「なじみのある国」ではなかったはずだ。それにもかかわらず、いま多くの人がそこでの状況に胸を痛め、中には心やからだの不調にまで陥っている人さえいる。この人たちに起きていることは何なのだろうか。ここで整理してみたい。
①PTSD（心的トラウマ後ストレス後遺症）なのか
心的トラウマの問題、とくに災害や事件に巻き込まれた人の心のケアに取り組む「日本トラウマティック・ストレス学会」は、2022年3月4日、会長名で「ウクライナへの軍事侵攻についての日本トラウマティック・ストレス学会からの声明」を出した（https://www.jstss.org/docs/2022030400016/）。それに付随する資料「惨事報道の視聴とメンタルヘルス」にはこうある。
「人為災害時における惨事報道については、視聴者のメンタルヘルスに悪影響を与えうることが指摘されています。2001 年のアメリカ同時多発テロ、2011 年のノルウェー連続テロ事件、2013 年のボストンマラソン爆破事件などの人為災害では、被害者・子ども・一般人を対象とした研究結果が多数報告されています」
そして、「惨事報道の刺激は必要最小限にしましょう」「同じ内容の惨事報道を繰り返し見ないようにしましょう」「衝撃的な映像の視聴を避けましょう」といった具体的な留意点も示されている。
では、ロシアによるウクライナ侵攻の報道やSNSの情報を目にして起きる不調は、トラウマによるPTSDなのだろうか。実はそうとは断言できない。
「心的トラウマ後ストレス障害（Post-Traumatic Stress Disorder：PTSD）」は、①再体験症状（フラッシュバック、悪夢）、②回避・精神麻痺症状（思い出すのを避ける、自然な感情が麻痺する）、③過覚醒症状（不眠、イライラ、過剰な警戒心）の3つの症状の持続を特徴とするメンタル不全である。
現在、世界で最も多く使用されている診断基準であるDSM-5（精神障害の診断・統計マニュアル第5版）によれば、このPTSDの大前提になっているのは「実際にまたは危うく死ぬ、重症を負う、性的暴力を受ける出来事への曝露」だ。これには誰も異論がないと思うが、問題となるのはその「曝露の形（仕方）」である。DSM-5では、それは「直接の体験」「他人に起こった出来事の直接の目撃」「近親者または親しい友人に起こった出来事の伝聞」、そして「その出来事の強い不快感をいだく細部への繰り返しまたは極端な曝露」の4つのどれかと定められている。
そう聞くと、「そうか、ウクライナ侵攻の報道はこれの4つめの形にあたるのだな」と思う人が多いだろう。ところが、DSM-5のこの項目には「仕事に関連するものでない限り、電子媒体、テレビ、映像、または写真による曝露には適用されない」というただし書きがあるのだ。6歳以下の子どもに関する基準は別にもうけられているが、そこでも「出来事の目撃」がPTSDをひき起こすのは、「親または養育者」に起こった心的外傷的出来事の場合のみであって、ただし書きに「電子媒体、テレビ、映像、または写真のみで見た出来事は目撃に含めない」と記されているのである。
では、ウクライナ侵攻に限らず、災害、犯罪、戦争などの報道や情報に繰り返し触れることで起きる「メンタルヘルスへの悪影響」は、持続的なPTSDにまで至るとは言えないのだろうか。
実はこれじたいについても精神医学の中で議論がある。とくに子どもの場合、テレビやモニターの中で目撃した映像が目の前のことか遠い場所でのことか、近親者に起きたことか他人に起きたことか、しっかり識別することができない。そのため、おとな以上に深刻なトラウマ被害が起きやすいのではないか、と主張する研究者もいるのだ。
その医学的な議論はさておき、ここでひとつ忘れてはならないことがある。冒頭で紹介した診察室での声を思い出してほしい。私の前で「ウクライナのことを思うとつらい」などと言って涙ぐんだ人たちは、定時のテレビニュースだけを見ているのではない。「ウクライナ在住の日本人男性」や「地下シェルターの子どもたち」についてブログや動画でくわしく知り、友人や親戚を心配するかのように心を痛めているのだ。
DSM-5がアメリカで正式に刊行されたのは2013年だが、そのドラフト（叩き台）は2010年に公表され、「電子媒体、テレビ、映像、または写真による曝露には適用されない」というただし書きも当時から入っていた。しかし、当時つまり2010年頃と現在では、「メディアによる曝露」の量や質はまったく違う。とくにSNSの普及により、誰もがスマホでいつでもどこでも、また大手メディアからの発信だけではなくて、現地のローカルメディア、ジャーナリスト、さらには個人の投稿によりありとあらゆる情報に触れることができるようになった。ツイッターなどのSNSには翻訳機能もついているので、外国語で投稿されたものでもすぐに日本語に変換して読むことができる。
そうなると、もはや「遠い国ウクライナの出来事」ではなくなる。すぐ目の前で起きた出来事、自分の身内が経験した出来事との境界は限りなく不鮮明になる。いや、その人が日々の様子や自分の心境を写真や動画つきで報告するのを読んでいるうちに、友人や家族以上の親しみを感じてしまうこともあるかもしれない。その人がある日、「家を爆撃で失いました」「国を出るので親に別れを告げました」などと投稿したら、それがPTSDを引き起こすほどの心理的ショックになったとしても不思議ではないのではないか。
「メディアでの曝露ではPTSDは起きない」というこの約10年前の診断基準は、いま見直しが迫られているのである。
