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西弥生医師（産婦人科専門医、生殖医療専門医）

晩婚化は不妊症にどのような影響を与えているのか

　――日本生殖医学会によると、不妊症とは「なんらかの治療をしないと、それ以降自然に妊娠する可能性がない状態」ということですね。日本で不妊症は増えているのでしょうか。

　2021年の調査（国立社会保障・人口問題研究所「社会保障・人口問題基本調査」）で、39.2％（約2.6組に1組）の夫婦が不妊を心配したことがあり、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は22.7％（約4.4組に1組）という結果が出ています。2002年の同調査では、前者が26.1％、後者が12.7％でした。不妊症に悩んだり治療を受けたりしている人は、この20年ぐらいでかなり増えていると言えるでしょう。

　不妊症が増えている要因として、晩婚化と、それに伴い第一子を産む年齢が上がっていることがあると言われています。1995年の女性の平均初婚年齢は26.3歳、第一子出生時の母親の平均年齢は27.5歳でしたが、2016年には、それぞれ29.4歳、30.7歳に上昇しています。たとえ見た目が若く健康であっても、妊孕力_{（にんようりょく。妊孕性とも言う。妊娠する、または妊娠を引き起こす力）}は年齢が上がるとともに衰えていきます。たとえば女性が自然妊娠できる確率が最も高いのは20代前半で、その後ゆるやかに下降していき、30代後半、40代前半、45歳以降とどんどん低下していきます。
　不妊治療は妊孕力の低下に対して万能ではなく、年齢が上がるほど、不妊治療を受けても妊娠・出産に至らないことも増えていきます。たとえば、体外受精の妊娠率は年齢によって変化し、日本産科婦人科学会の調査（2021年実施）によると、30歳ではだいたい50％ぐらい期待できますが、32歳を境に徐々に低下していき、35歳で約45％、それ以降さらに急激に下がり、40歳で約30％、42歳で約21％、45歳で9.4％、47歳で5％未満となっています。不妊治療の保険適用の要件として、治療開始時の女性の年齢が43歳未満となっているのは、こうしたことが背景にあります。

　とはいえ、何がなんでも若いときに産むのがよいというわけではありません。いつ出産するかは個々人の人生設計に関わってきますし、職場や家庭の状況しだいでは、若い年代で子どもを持つことが難しい場合もあるでしょう。ただ、いざ妊娠を考えたときにはすでに不妊治療の効果が見込めない年齢になっていた、という例がないわけではありません。そういった事態を避けるためにも、不妊治療でできることとできないことは何か、基本的な知識を持っておくのは大切だと思います。
　それでも以前と比べると、不妊に関する理解は深まりつつあると感じます。「女性は閉経するまで妊娠できる」「不妊治療をすれば40代以上でも必ず妊娠できる」などという誤解は減っていますし、不妊の原因を女性だけに押し付けるのではなく男女両方の問題と捉えて、最初からふたりで治療に取り組むカップルも増えています。たとえば当院では平日の昼間に来院する方の約4割がカップルで、社会の価値観の変化を感じます。

　――なぜ年齢が上がると妊娠が難しくなるのですか。

　ひとつには、加齢に伴う卵子の「質」の低下が挙げられます。この場合の「質」とは、「染色体に変異のない受精卵を作る力」ということです。卵子の元となる卵母細胞（卵胞らんぽう）は女性が胎児のときにまとめてつくられ、その後いっさい追加生産されないので、年齢を経るごとに卵胞も、卵胞からつくられる卵子も「質」が低下していき、染色体異常の卵子が増えていくことがわかっています。年をとることが止められないのと同じで、卵子の染色体異常を減らす方法はありません。染色体異常は流産の主な原因となります。40歳以上の女性の流産率は約50％です。全年齢では1回の妊娠における流産の頻度が平均15％であることを考えると、かなり高い確率です。
「質」だけではなく、女性の年齢が上がるほど、卵胞の「数」も減っていきます。出生時、卵胞は女児の体内に約200万個あるのですが、思春期の頃には30万個にまで減り、37歳以降になるとさらに急速に減少して、50歳前後に1000個程度にまで減ると閉経となって、排卵ができなくなります。「質」が低下し、「数」が減少することで、妊娠できる卵子を得ることが困難になっていくのです。
　他にも加齢によって、卵管炎、子宮筋腫、子宮内膜症等、不妊の原因となる婦人科系疾患の罹患率が上がっていきます。また高血圧や高脂血症、高血糖値により、妊娠が継続できないケースが増え、妊娠を継続できたとしても早産（妊娠22～37週未満で出産すること）や低出生体重児（体重2500グラム未満で生まれる子どものこと。将来的な健康問題が懸念される）を産むリスクが上昇します。その意味でも、健康診断を定期的に受け、トータルな健康管理をしていくことが大切です。

　――「卵子の質の低下」への対策として、最近、有名人が卵子凍結をしていることを公表するなど、卵子凍結に対する関心が高くなっていますが、注意すべき点はありますか。

　医学的な理由でない卵子凍結（社会的卵子凍結）について、東京都が助成を始めたり、企業が福利厚生の一環として費用を負担したりするなどの動きが出てきて、チャレンジするハードルが低くなっていると思います。先ほどお話ししたように、若いときのほうが卵子の質がよく、妊娠しやすいですから、将来を見越して早めに卵子を凍結しておくことは、後に妊娠の確率を高める有効な手段のひとつと言えます。
　自分に卵胞がどれくらい残っているかは、AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査や超音波検査で調べることができます。月経周期が短い人は、無排卵月経であったり、卵子の数がかなり減っていたりするかもしれないので、年齢にかかわらず、一度、検査を受けておくといいでしょう。費用は医療機関によって異なりますが、AMH検査の費用（6000～8000円程度）に対して補助が出る場合もありますので、お住まいの自治体の情報を確認してみてください。ちなみに、東京都が行っている「TOKYOプレコンゼミ」は、これまで女性のAMH検査のみに対しての助成でしたが、2024年度からは18～39歳の男女が対象となり、AMH以外の様々な検査も選択できるようになりました（助成額は、女性では上限3万円、男性は上限2万円）。

　こうした助成は卵子を凍結してみたい人にとっては朗報ですが、卵子凍結には考えるべきポイントもいくつかあります。
　海外の論文をまとめた日本産婦人科学会の報告によると、凍結卵子（凍結未受精卵子）を融解して用いた子宮への受精卵の移植（胚移植）では、1個の融解卵子が子宮内に着床する確率は17～41％。着床しても流産や死産などが起こるので、出産に至る確率は4.5～12％です。凍結した卵子の質がよくても、母体が40代以降になっていれば、早産などのリスクを背負う確率が上がります。卵子凍結が妊娠出産を確約するものではないということも知っておいてください。
　そもそも、独身のときに卵子を凍結しておいたとして、妊娠出産したいタイミングで精子を提供してくれるパートナーが見つからないという可能性もあります。結婚して結局自然に妊娠したので凍結卵子を使わなかったということも起こり得ます。この東京都の助成を利用する場合、保管費用の助成期限（最大5年間）が過ぎたあとにどうするかも考えなくてはいけません。選択肢が増えるという点ではメリットですが、その分、悩むことも増えていくと言えます。

　これらのことを考えると、本来は、年齢にかかわらず子どもがほしいと思ったときに、キャリアの断絶などを気にせずに産める環境を、もっと整備していくことが大切だとは思います。