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監修：西弥生医師（産婦人科専門医、生殖医療専門医）

　生殖に影響する病気を持たない男女が妊娠を望むとき、避妊をやめて1年以内に妊娠しない状態のこと。「1年」という期間は、2009年からのWHO（世界保健機関）の定義による。ただし、定義とはまた別に、35歳以上の女性が不妊症の治療を望む場合には「半年以内」など、さらに短い期間での受診が推奨される。不妊症の原因は男女どちらにもあるが、検査をしても原因不明となることも多い。
　不妊症の検査は未婚でも受けられるが、事実婚であれば自治体の検査助成金を受け取れることが多い。なお、治療を受ける場合は、基本的に法律上の夫婦（事実婚を含む）に限定される。

　コンセプション（Conception）は「受胎」を意味する英語。世界では妊産婦死亡原因の4分の1が妊娠前からの健康問題にあることから、2006年にアメリカの疾病管理予防センター（CDC）がプレコンセプションケアを提唱し、2012年に世界保健機関（WHO）が「妊娠前の女性とカップルに医学的・行動学的・社会的な保健介入を行うこと」と定義した。妊活中の人だけではなく、前思春期の10歳頃から生殖可能年齢にあるすべての人々が対象となる。日本においては妊娠・出産時の母子死亡率は低いが、若い女性の過度なダイエットなどを原因とした低出生体重児出産の増加と、それに起因する低出生体重児たちの将来の健康問題（心疾患、高血圧等）が懸念されているほか、性教育の遅れなどから、妊娠出産に必要な知識が不十分という状況が見られる。2015年、国立成育医療研究センターが日本で初めてプレコンセプションケアセンターを開設し、啓発や相談事業等を行っている。

　卵巣予備能検査とも呼ばれる血液検査。卵子の元となる原始卵胞らんぽうは、女性が胎児のときにつくられ、年齢とともに減少する。AMH（Anti-Mullerian Hormon、抗ミュラー管ホルモン）は発育過程の卵胞から分泌されるホルモンで、その値は卵巣に残っている原始卵胞の数を反映すると考えられている。AMHの値はばらつきが大きく、正常値が設定できないほか、AMHの値自体が妊娠の可否を示すものではないため、値がゼロに近くても妊娠の可能性はある。ただし、若い年齢で非常に低い値の場合は不妊治療を早めに始めることが望ましいとされる。逆にAMHの値が高い場合は、月経異常や不妊の原因となる多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の可能性があり、早期の受診が推奨される。

　すぐに妊娠する予定のない女性が将来の妊娠に備えて、卵巣から卵子を取り出し、−196℃の液体窒素の中で凍結保存しておくこと。がんなど卵巣の働きに影響を与える可能性がある病気の治療に先立って行うケースを「医学的適応」の卵子凍結と呼ぶ。他方で、健康な女性も「社会的（ノンメディカル）卵子凍結」を行うことができる。なお、卵子凍結では多くの卵子を採卵できるよう、排卵誘発剤を使用するのが一般的。
　卵子凍結は自由診療だが、社会的卵子凍結に対して、企業や自治体で費用の助成を行うところも出てきている。ただし、凍結した卵子を融解して受精させ、受精卵が胚（子宮に移植できる状態まで細胞分裂が進んだ受精卵のこと）になるまでの間に破損する等の可能性もあるため、高度生殖補助医療（体外受精等）で行われる受精卵凍結（胚凍結）よりも出生率は低い。日本産婦人科学会は、海外のデータを基に凍結卵子1個あたりの出生率は4.5〜12％と報告している。
　また、凍結した卵子は若いままでも、胚を移植する母体の年齢が上昇すれば、妊娠出産の健康リスクも上昇する。その他、自然妊娠したり、精子を提供するパートナーが見つからなかったりすることで、将来的に凍結卵子を使わない可能性についても検討が必要。

　最も妊娠しやすい日（排卵日2日前～排卵日）に性交し、妊娠を試みる方法。
　月経周期が安定している場合は、市販の排卵日予測検査薬（排卵チェッカー）を利用した自己タイミング法という選択肢もある。月経不順の場合は、医療機関での超音波検査（腟から器具を入れ、卵巣内の卵胞の成長具合を調べる）によって、排卵のタイミングから妊娠しやすい日を予測・指導できる。タイミング法1回あたりの妊娠率は約3～5％だが、半年続けることで約50％、通院して6カ月以降の妊娠率はほぼ横ばいとなる。そのため、次のステップに進む前に複数回（6回、半年程度）行うのが一般的。

　タイミング法と同じく、最も妊娠しやすい日を予測し、子宮の奥に届くよう、腟内に柔らかい管を入れて精子を注入し、妊娠を試みる方法。自分でできる類似の方法として、市販のキットを使って精子を腟内に注入するシリンジ法がある。
　医療機関では、人工授精を行う当日に採取した精液を洗浄し、不純物や運動性の悪い精子などを除去して、良好な状態の精子群が濃縮された精子液を得る。女性は内診台で精子の注入を受け、その後は通常の生活をしてかまわない。副作用として、女性に出血、腹痛、発熱等が起こることがあるため、予防的に抗生剤を処方している医療機関もある。
　人工授精は性機能障害や、精子の状態に軽度な問題があるとき、子宮頸管の粘液が少ない等で精液が通過できないときなどに有効と言われる（それ以外のケースでは選択されないこともある）。人工授精1回あたりの妊娠率は約5～10％で、妊娠した事例の約9割は4回以内に妊娠している。

　体外受精、顕微授精、またそれに伴う生殖技術（手術用顕微鏡を使って精巣内から精子を取り出す精子内精子採取術〈略称TESE〉等）のこと。これに対し、タイミング法と人工授精（それに伴う検査を含む）は「一般不妊治療」と呼ばれる。高度生殖補助医療には、2022年4月から健康保険が適用されるようになった（対象は事実婚を含む法律上の夫婦。年齢や回数に制限あり）。

　針を用いて女性の卵巣から採取（採卵）した卵子を、男性から採取した精子で受精させ、受精卵を胚になるまで育成してから子宮に移植し、妊娠を促す方法。
　通常の月経周期で排卵される卵子は1〜2個であるため、採卵時は排卵誘発剤を使用（排卵誘発法または卵巣刺激法）し、複数の卵子を採取することが多い。ただし、女性の年齢や卵巣の状態、採取したい卵子の数等によって、排卵誘発法の刺激の度合いは慎重に検討される。自宅で打つ自己注射や内服薬（超低刺激法、低刺激法）が主流だが、高刺激の方法（ロング法、ショート法、アンタゴニスト法）では、多胎率の増加、OHSS（卵巣過剰刺激症候群。卵巣の腫れや腹水、血栓等を引き起こす）のリスクに注意する必要がある。

　採卵した卵子は、洗浄・濃縮した精子と同じシャーレに入れる媒精法（ふりかけ法）で受精させる。翌日に受精を確認できた場合は、受精卵を体内の環境に近い培養器の中で、胚になるまで2～6日間育てる。胚に異常がないと確認されれば、細いカテーテルで子宮に移植する（これを新鮮胚移植という）。

　良好な胚を、いったん凍結保存（胚凍結）しておくこともできる。特に複数の胚が得られた場合は、移植する以外の胚を凍結保存することが一般的。液体窒素内で凍結しておいた胚を融解して子宮に移植することを凍結融解胚移植という。凍結融解胚移植する際は、排卵日を特定して融解・移植を行う方法（排卵周期移植）と、ホルモン剤を投与して胚が着床するための子宮内膜が整ってから移植を行う方法（ホルモン補充周期移植：HRC）がある。
　凍結融解胚移植では子宮の環境を整えた状態で移植できるため、新鮮胚移植より10ポイント程度妊娠率が高まるとされる。保険診療での凍結胚の保存期間は1年間、その後1年ごとに更新が可能だが、保険診療での更新は妊娠中でないことが要件となる。保存期間中に閉経するなど女性の生殖年齢（45～50歳。医療機関によって設定年齢は異なるが、判断基準としては月経があることよりも、無事に出産までたどり着けるかどうかが重視される）を超えた場合、あるいは精子を提供したパートナーの死亡や離婚などで提供者の同意が得られなくなった場合は破棄される。
　体外受精による出生率は女性の年齢が上がるにつれ低下する。33歳頃までは平均20％ぐらいあるが、34歳では20％を切り、38歳で15％弱、40歳で10％弱、その後さらに急激に低下し、47歳では0.5％となる。

　体外受精とほとんどの手順は共通しているが、受精を促す際、ひとつの精子を選んでガラス針に入れ、顕微鏡で見ながら卵子に注入する。媒精法（ふりかけ法）で結果が得られなかったときや、精子の運動率や形状等に問題がある場合などに効果が高く、妊娠率が高いとされる。ただし、顕微授精は始まって30年程度の技術であることから、未解明な部分もあり、生まれた子の発育や病気の罹患率についての意見は分かれている。そのため、精子の運動率や形状等が正常の場合は、顕微授精を安易に選択することは勧められていない。

　妊娠初期に起こる流産や、胚移植を行っても妊娠しない原因の多くは受精卵の染色体異常にあるため、体外受精で得られた胚の細胞の一部を検査し、子宮に移植する前に、染色体に異常がないかどうかを調べる検査のこと。
着床前診断のうち、染色体の数に異常がないかを調べる着床前胚染色体異数性検査（PGT-A：Preimplantation genetic testing for aneuploidy）は、胚移植を2回以上行って成功しない、または流産・死産を2回以上経験していることを条件に受けることができる。
流産・死産などを経験していなくとも、男女のどちらかに染色体異常がある場合には、着床前胚染色体構造異常検査（PGT-SR：Preimplantation genetic testing for structural rearrangement）を受けることができる。
　着床前診断を行うことで妊娠率の向上が期待できる一方、着床前検査の結果に問題がなくても、30％は妊娠に至らないという調査結果も出ている。また、検査の不確実性等の問題点も指摘されているなど、今後も検証が必要な技術として、現在、自由診療（先進医療）の扱いとなっている。

　不妊治療に限らず、自由診療とされている医療技術の中で、保険診療の対象にできるかどうかを検討するために、その効果や安全性を評価中のもの。
　通常、保険診療に自由診療を組み合わせると全額自己負担となるが、先進医療との併用では保険でカバーされる分は自己負担3割のままとなる。現在、不妊治療における先進医療には、子宮内膜刺激術（SEET法）、タイムラプス撮像法（受精卵培養器の中で一定の間隔で自動撮影する方法）による受精卵・胚培養、子宮内膜擦過術（子宮内膜スクラッチ）など10以上の治療法があり、これらについては費用の助成を行う自治体もある。